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日本経済新聞社の杉田亮毅社長は、これまで10回余りにわたって中國を訪れたことがあり、中日関係にかかわる問題や中日関係の未來に対して理性的な認識と観點を持っている。杉田社長は15日、「清華-日経メディア研究所」の活動に北京で參加し、中國メディアに対し、「中國のGDPは2010年に日本を超える可能性があるが、これが日本にとって脅威となるとは考えていない」と語った。「環球時報」が伝えた。
今回の金融危機は中國経済が日本経済を超えるきっかけとなるとの見方をどうとらえているかとの質問に対し、杉田社長は、「中國のGDPは2010年に日本を超えると私は予測している」と述べた。中國の今年の経済成長は6-8％となり、日本の経済成長はマイナス3-4％となる見込みだ。両國間には12ポイントの差がある。両國のGDPの差は數十兆円にすぎない。12ポイントの差を日本円に換算すれば約50兆円となる。2010年の経済成長が中國で8％、日本で0％だとすれば、8ポイントの差が出ることになり、また30兆円分の差が縮まることになる。両國のGDPは成長率の差によって2010年中に日本に接近し、日本を超えることになると予想される。
だが、「中國の強大化が日本にとって脅威となることはない。中國のGDP成長は日本にとっても非常に重要だ」と杉田社長は指摘する。中國は強大化後、世界での発言権を強め、注目度も増すことになる。世界第二の大國になったとすれば、その責任も相応して高まる。中國が第二の大國であり、日本が第三の大國であるとすれば、そしてこの両國がこんなにも近くにあるとすれば、両國が協力するか敵対するかによって、両國関係のもたらす結果は大きく異なるものとなる。
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