朝日新聞は報道の中で、「20年前、中國の名義GDPはわずか日本の10分の1強だった。1990年以降、トウ小平が提唱する改革開放政策が進むにつれ、中國は外資導入、民営企業の設立などを通じ、急速な成長の軌道に乗った。中國は2001年にWHOに加盟、2007年にはドイツを抜いて世界第3の経済體となり、2008年の金融危機後は、先進國よりも早く経済回復を実現。國際政治の舞臺における存在感も絶えず高まっている」と指摘した。

日本経済新聞は「中國のGDPが日本を越えて世界第2となった2010年は、世界経済の歴史的ターニングポイントと言えるだろう。これは世界の重心が米國を代表とする先進國から、巨大な成長の可能性を秘める中國などの新興國家に移り始めていることを表している」と報道した。

「人民網日本語版」2011年1月21日