スマート家電の不振が続いていることを受け、東芝が調査を行ったところ、日本人は「専用」を好む傾向があることが分かった。テレビを見る、ゲームで遊ぶ、ネットサーフィンをする、ネットショッピングを楽しむ、それぞれを分けて行動し、それぞれにそれ専用の道具を求める傾向があるというわけだ。また、一番歓迎される機能として、「家の中の家電を管理する機能」が挙げられた。スーパーでスマートフォンを使って冷蔵庫の中身が確認できる、外出時に洗濯機の停止がスマートフォンに通知されるといった機能それだが、その一方で、「そこまでハイテクな家電は一人暮らしならまだしも、家族で暮らす家庭ではさほど必要性が感じられない」とする消費者が少なくないようだ。

同調査によると、スマート家電と通信する際にかかるネット料金も、スマート家電が売れないもう一つの理由であることが分かった。仮に全國各地が無線ラン狀態になれば、スマート家電の購入意欲も膨らむかもしれない。

日本のスマート家電の今後の見通しについては、日本富士通総研の前川徹主任研究員が「 期待されるネット家電 普及の鍵は何か」という論文を発表している。その中で、スマートテレビやデジタルカメラなど、消費者はいつどこででも、自由にテレビや音楽を楽しめる機能を歓迎しつつも、ますます「利口」になる家電に対して、健康被害はないのか、ならず者にデータを悪用されることはないのかといった不安を抱いていると指摘している。ハッカーが至るところに潛む今日、ネットに接続すると個人情報が容易に流出してしまうことは、スマート家電にとって非常に大きな課題なのだ。

「中國網日本語版（チャイナネット）」 2014年2月5日