王朝陽＝文 

衛星寫真から世界の夜景を見ると、広州から深圳、そして香港、マカオまでさんぜんと輝き、そのエリアの繁栄と活気を映し出しているのが分かる。中國ひいては世界で最も経済発展が活発なエリアの一つとして、ＧＢＡ経済の繁栄は科學技術?イノベーションと支え合い、促進し合っている。世界知的所有権機関（ＷＩＰＯ）が発表した２０２３年版グローバル?イノベーション?インデックスの科學技術クラスターランキングで、深圳?香港?広州地域は４年連続で世界第２位だ。これには近年の広東?香港?マカオの深い融合と緊密な協力が深く関係している。 

深圳と香港の新たな協力 

河套深港科學技術イノベーション協力エリア（以下、河套協力エリア）は両地の科學技術?イノベーション協力が日増しに緊密になるのを何年にもわたって見てきた生きた窓口だ。 

「ここは香港城市大學から車でたった三、四十分の場所にあります」。河套協力エリアの深圳パークで電子顕微鏡を研究する同大學福田研究院の陳福栄院長はこう話す。「科學技術?イノベーションには一瞬のひらめきと衝動が欠かせません。香港でアイデアが浮かぶと、すぐにここの実験室で実験できます」 

立地の良さがもたらした利便性は協力の基礎にすぎず、イノベーション人材をより引きつけるものはＧＢＡでありふれた技術の実用化シーンだ。香港科技大學の葉玉如學長は次のように考える。香港は豊かな科學研究能力がある世界金融の中心地である一方、深圳や広州などのＧＢＡ內大陸部９都市には完備された産業體系と産業チェーンがあり、広大な大陸部の市場とつながっている。広東?香港?マカオの科學技術?イノベーションの長所を合わせ、全國ひいては世界の科學技術?イノベーションリソースをまとめ、世界規模の科學技術?イノベーション環境を構築することができる。 

香港中文大學ポストドクターの丁克さんは初期に河套協力エリアに拠點を構えた香港青年の一人で、香港の科學研究の優位性と深圳の産業?サプライチェーンの優位性の相乗効果（９）を身をもって體験した。パートナーと協力して設立した深圳顕揚科技有限公司は香港の大學を頼りに基礎科學研究を行い、深圳に研究開発の本部を據え、佛山や東莞などで組み立てや応用を行うことで、香港で研究開発し、深圳で実用化し、佛山で生産し、全國に販売するという総合的産業チェーンをつくった。丁さんによれば、同社は２０１８年に設立してから３年足らずで３Ｄビジョンと産業用ロボット制御技術の製品化に成功し、年収は２０００萬元以上とのことだ。 

科學技術インフラを構築 

近年、ＧＢＡに続々と配置された世界一流の重要な科學技術インフラクラスターは現地のオリジナルイノベーション能力と科學技術による難関攻略能力を力強く支えている。 

香港からたった30分の広東省東莞市松山湖科學城內に中國核破砕中性子源がある。ここはＧＢＡ內で初の國家重大科學技術インフラであり、投資規模が中國で過去最大の単一の科學プロジェクトだ。投資総額は23億５０００萬元、６年半がかりで第１期工事を終わらせた。地下13～18?に設けられ、面積はサッカーコート40個分以上、加速器を設置した地下トンネルだけでも６００?余りあり、「國寶」級の価値がある。 

　小さな中性子はミクロの世界を探索するツールだ。材料工學、物理、化學化工、生命科學、資源環境などの分野におけるブレークスルーはいずれも核破砕中性子源が欠かせない。香港大學の黃欣明教授のチームは核破砕中性子源裝置を使って普通鋼より高い強度とじん性を持つ超強力鋼を研究開発した。厚さ１?５?、１平方?の鋼材の耐荷重は３?で、これはアジア象１頭分に相當する重さだ。 

黃教授以外にも、多くのＧＢＡ內の科學者が中國核破砕中性子源で革新的な研究をしている。香港城市大學のチームはアモルファス金屬のガラス転移の新たなメカニズムを発見し、マカオ大學のチームは熱電材料の磁気構造分野で進展を得た。核破砕中性子源裝置の利用者の３分の１がＧＢＡから來ていて、うち香港?マカオの利用者は１１７組おり、殘り３分の２が國內外から來ている。 

中國核破砕中性子源、ヒト細胞マップなど九つの國家重大科學技術インフラがＧＢＡ內に次々とつくられ、それらは広東?香港?マカオひいては世界のイノベーションリソースが結集する重要な場所となっている。 

世界の新たな科學技術革命と産業変革が深く進む現在、ＧＢＡは中國の科學技術?イノベーションで最も活力のあるエリアの一つとして無限の発展潛在力を発揮している。今後、ここは科學技術と産業が融合した世界的な影響力を持つイノベーションの重要拠點（10）となり、科學の爆発的発展を促す次の技術的特異點を生み出すかもしれない。あまたの科學研究人材がＧＢＡという出港地から帆を揚げ、科學の大海に出て、科學技術?イノベーションの新たな章を共につづっている。 

?人民中國インターネット版?より2024年12月17日