中日関係には最近、改善の多くの兆しが見えている。習近平國家主席と安倍晉三首相はバンドン會議の會期中に首脳會談を実現し、自民黨総務會長の二階俊博氏が日本各界の3000人を率いて観光?交流を目的に訪中し、習主席からもてなしを受けた。

とは言え、中日関係の複雑性が薄れたわけではない。日本はアジアのインフラ整備に1100億ドルを投資すると発表し、中國を非難している。これは國內外で、アジアインフラ投資銀行（AIIB）の影響を相殺するための、日本による対抗措置と分析された。安倍首相の昭恵夫人は靖國神社を參拝し、歴史問題で頑なな姿勢を示した。

中日関係は中國にとって最も処理しがたい二國間関係の一つである。日本は中國の隣國であり強い実力を持つため、中日の爭いは中國の國益を左右する試練となっている。外部の要素を含む多くの矛盾點が中日関係の改善をけん制しており、真の突破は容易ではない。ここでは中日関係のさまざまな要素を整理し、考えの筋道を立てようと思う。

まず、中日関係は一方が意地になり放棄することのできる、その崩壊と悪化を放置できる二國間関係ではない。中日の國民間の好感度は、1970年代以來で最低水準となっているが、両國の社會は相手の重要性をはっきり認識し続けている。

中日はどちらが相手をより重要としているのだろうか？これは計算できることではない。中國は急速に臺頭しており、中國との長期的な戦略的対立は激しい消耗を強いられ、徐々に日本には耐えられない重荷となるだろう。中國にとって、日本との緊張が強まれば、わざわざ日米同盟を強化することにつながる。それが中米の間でいかに移ろうかは、アジア太平洋の地政學的駆け引きの性質に影響を及ぼし、米國を前にした中國の戦略的な主導権を強める、もしくは弱めることになる。