「中國とロシアが加わらないサミットが、政治?経済の答案を見い出せるのか？」毎年開催される主要7カ國（G7）サミットが開催し、主催國のドイツのメディアからはこのような疑問が呈された。

今年のG7サミットは、7?8日にドイツ南部のエルマウで開かれている。現地は絵に描いたように美しい風景で、安全保障體制も整っており、G7サミットの開催地の伝統に合致する。世界トップクラスの「先進國クラブ」の風格は、少しも損なわれていない。しかし今年のサミットは寂しさと孤立が目立っている。

西側の7大工業國は2年連続でロシアの參加を拒み、ウクライナの膠著狀態に今年も進展がないことを示した。G8はかつて中國などの発展途上國の首脳を招いたことがあるが、あの賑やかな場面は過去のものとなった。むしろ日本などの國は南中國海を議題にするようそそのかし、聲明の中で名指しにこそはしないが中國を批判しようとしている。

國務院発展研究センター研究員の丁一凡氏は7日、環球時報に対して、「G7が共同聲明の中で南中國海問題に関心を示せば、彼らに本當にやることがなくなったことの裏付けとなる。近年の金融危機により、沒落する貴族はプレッシャーを感じている。彼らは自らの組織を存続させる必要性を示すため聲を出すかもしれないが、殘念ながらG7は國連安保理ではない。彼らがロシアや中國を問題とすれば、自らつまらぬ結果を招くことになるだけだ」と指摘した。