作者 井上正順
私は1992年、東京に生まれました。俗にいう“ゆとり世代”で、何かにつけて“ゆとり”と呼ばれながら今日まできました。中國では1990年以降に生まれた世代の人を“90後”と呼びますが、実は“ゆとり世代”と“90後”の時代的背景には多くの共通點があります。
例えば、日本の合計特殊出生率は、1990年代終盤、1桁前半にまで下降しました。そのため、総じて一人っ子です。中國も、一人っ子政策により大多數が一人っ子です。また、両國とも共働き世帯が多くなり、家族と過ごす時間は短くなりました。しかし、各家庭の生活水準は向上し、近年のグローバル化とともに、世界の様々な情報を身近に感じながら育ってきました。そんな“ゆとり世代”、“90後”の考え方や価値観は、他の世代と比べて大きな違いがあると言われています。
さて、私は18歳で北京語言大學に留學しました。中國語の學習歴はなく、ただ海外に飛び出したいという夢だけで中國へ渡りました。中國に対するイメージは可もなく不可もないところでしたが、中國人の友人たちとの交流を通して、新たな発見や、考えを一変する出來事がたくさんありました。
先ず、中國の友人たちが自分の意見をきちんと持っていることに驚きました。日本では「場の空気」が重んじられて思い通りの意見が言えないことが多々あります。ところが、中國は真逆です。自分の考えに従って行動し、大きな聲で堂々と意見も言える。そんな友人たちは、じつに生気に満ち溢れています。
行動力があることにも驚かされました。私の接してきた中國人は主體的で行動的な人が多く、そのリーダーシップぶりには何度も感心させられました。
また、一番驚いたことは、彼らのストイックさです。どんなに多忙でも勤勉さを失わず、向上心旺盛なさまは、日本の若者に一番欠けていることだと強く思いました。
ところで、昨年の日中共同世論調査で、中國の若者が日本に対するイメージのマイナス傾向を改善しているのに対し、日本人全般が中國に対してネガティブなイメージを抱いているという結果が出ました。中國の“90後”の大半は、アニメ、マンガといった、日本のサブカルチャーを見て育ってきています。また、インターネットや貿易などの発達に伴い、日本の情報や日本製品に觸れる機會が増加したため、日本に対してポジティブなイメージを抱く人が多くなりました。日本の場合、中國に対する情報にネガティブ要素が多く含まれていることが多く、マイナスイメージを作り出す大きな原因の1つだと強く思います。私たちは、報道の歪曲性や不公正さを指摘できたとしても個人で正すことは簡単なことではありません。
しかし、私は今後も、中國の友人?知人たちとの平和で明るく、希望に満ちた交流を続けたいと心から願っております。また、日中友好のために、私にできる最大の努力を続けたいとも考えています。
そのためには、やはり両國の若者が直接觸れ合い、ひとり一人の絆を強めていく場をなるべく多く作るしかないと考えています。これまでに、日本國內外で日中交流のためのさまざまなイベントを企畫?開催してきました。北京留學中は、日本人留學生會の代表として、月1回の日中交流會を定期的に開催し、中國語を學ぶ日本人留學生と、日本語を學ぶ中國人學生との交流の場を広げました。また、日中合同成人式や夏祭り等、日本文化を紹介するイベントの企畫?運営に攜わり、多くの若者に両國の相互理解を図る活動をしました。帰國後も“90後の會”(日本在住の“90後”日本人?中國人)が日中交流のプラットホームとなるようにと運営に攜わっています。このような活動を通して実感したことが一つあります。それは人との出會いが次の出會いを生むということです。
私たちは、知らない相手に対して無意識に警戒するなど、ネガティブイメージを抱きがちです。それは悲しいことですが、改善の余地はあります。
先ず、両國の若者に向けた草の根交流を積極的に行い、1人でも多くの人に私たちの真の姿を理解してもらうことが重要です。規模や形態や様式は問わず、全てがこれからの日中友好に繋がる種になると信じ、草の根交流という名の種まきが活発化することが大切です。日中“90後”は、他の世代と違って、20年後、30年後の両國の関係を擔う貴重な人材です。
今、大事なことは一人が立ち上がり、一歩を踏み出す勇気ではないでしょうか。そしてもっと大事なことは、何があってもその友好の流れを止めない、続けていくんだという日中雙方の努力と歩み寄りです。
中國の諺にこんな一節があります。“喝水不忘挖井人”、です。私たち日中友好を志す者は、先陣を切って両國の友好という名の井戸を掘った人のことを忘れてはいけません。諸先輩に日々感謝し、これからも私たち90後が、友好という名の井戸を更に深く掘り下げ、平和の種がより開花していくように盡力していきます。
作者:井上正順 會社員(北京語言大學東京校入試広報課)
「中國網日本語版(チャイナネット)」 2016年12月9日