米醫學誌「ニューイングランド?ジャーナル?オブ?メディシン」（最新號）に掲載された研究報告書によると、米國の科學研究費は2007?2012年に減少した。一方で中國と日本の経費はいずれも増加の流れを示し、アジアが世界の科學研究費全體に占める比率が6ポイント上昇した。新華網が伝えた。

同報告書によると、米國の同5年間の年間科學研究経費は、1310億ドルから1190億ドルに減少した（実際の購買力に基づく）。同期の日本の科學研究費は90億ドル、中國は64億ドル増加した。全體的に見ると、米國は依然として世界一の科學研究大國であるが、アジアが世界の科學研究費に占める比率は18％から24％に上昇した。歐州は安定を維持し、約29％となった。

バイオ醫學の研究を例とすると、米國の2007年時點の経費は世界の51％に達していたが、2012年には45％に低下した。

研究に參加したミシガン大學の醫學専門家は、「長期的に見ると、バイオ醫學の研究は川下の経済産業に対して重要な影響を及ぼす。ゆえに米國は同分野の研究の優位を維持するよう努力するべきだ」と指摘した。

米國の科學研究費の減少は、公共部門の経費削減ではなく、産業界の投資の大幅な減少が主因だ（臨床試験などへの資金援助の減少）。上述した醫學専門家は、「これにより多くの研究プロジェクトがアジアに移る。アジアは人件費が割安で、政府からも資金援助が出るためだ。科學研究機関の設備とサービスも、よりフレキシブルになるだろう」と予想した。

同報告書は、「米國は連邦政府の科學研究費の増加に取り組むと同時に、産業界に政策の刺激を提供し、バイオ醫學などの分野で米國本土での投資拡大を奨勵すべきだ」と呼びかけた。

「人民網日本語版」2014年1月5日