まず、耐震性に優れた建材を使用している。耐震性が最も優れているのは鉄骨構造で、木製、鉄筋コンクリート製が続く。日本のビルの多くが鉄骨構造で、耐震性が最も優れている。住宅は木製が多く、耐震性が高い。歐州や中國で主な建築材料とされるのはレンガだが、日本の建築物からはほぼ姿を消している。

次に、建築物の耐震性を高めるため、構造を強化できる。最も中心的な強化技術は、構造の形狀を変えることで、震災時の破壊力を分散的に吸収させ、建物の耐久力を高める。一般的な建築物の基本的な形狀は四角形だが、日本は三角形を基礎的な構造とする場合が多い。三角形は安定的で、震災時に破壊力を効果的に分散させる。高層ビルでも、高い耐震性が保証されている。

また日本で建築物を設計する際に、緩衝?免震構造が採用される。図は日本で広く利用されている免震技術で、主に土臺と建築物の間に位置する。免震ゴムや摩擦型免震支承が取り付けられている。日本の建設會社は近年、「パーシャルフロート」と呼ばれる耐震システムを開発した。伝統的な耐震構造をベースに、水の浮力を借り建物全體を支える。パーシャルフロートは上層の構造と土臺の間に貯水タンクを設置する。水の浮力が、建物の約半分の重量を支える。震災時には、タンク內に貯められていた水を消火に用いることができ、緊急時の生活用水にもなる。

日本の法律は、建築物の耐震などの安全性に厳しい條件を設定している。日本の「建築基準法」によると、新築の建物は100年に1度の地震でも倒壊せず、數十年に1度の地震でも損傷しない耐震性を持つ必要がある。日本で建設工事の許可を得るためには、建物の耐震報告書を提出しなければならない。一般的な8?9階建てのマンションならば、報告書は200?300ページにもなる。関連部門が報告書に不備がないことを確認してから、ようやく著工となる。

?中國網日本語版(チャイナネット)?　2016年4月26日