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北京市のある文化関連企業に3年近く勤める彭茜さんの生活はこれまで気楽なものだった。週末といえば仲のいい友だち3ー5人が集まって食事をし、街をぶらぶらするのが常だった。しかし今では彼女の週末は忙しくなった。なぜなら家庭教師のアルバイトを始めたからだ。暇つぶしでもなければ、家庭教師になってみたかったわけでもない、金融危機で月収が減ったからというのがその理由だ。中國青年報が伝えた。
金融危機の影響が各業界に浸透するに伴い、一部の企業では求人數や社員數、一部の社員の月収を削減し始めた。このため生活費の足しにしようと余暇を使ってアルバイトを始める人が増えている。
このほど中國青年報の社會調査センターが清華大學媒介調査実験室を通じて3092人を対象に行った調査によると、金融危機で83.8％の人がアルバイトを考えていると答え、アルバイトを考えたことがない人はわずか7.4％にとどまった。
働き始めてから2年余り、これまでの月収は5000元近くあったが、金融危機の影響で會社が10％の減給を決め、さらにボーナスもなくなったという彭茜さん。「不景気だから、會社のやり方は理解できるけど、月収が1000元近く減っても生活費は変わらないわ。だから週末にフランス人に中國語を2時間教えているの。1時間80元で、1カ月約20時間。（これを家計の足しにすれば）自分の生活にはさほど大きな影響は出ないわ」と彭茜さんは話す。
調査によると、77.5％の回答者が周囲でアルバイトを考えていたり、アルバイトを始めた人が多くなったという。「皆がアルバイトを始める原因は何だと思いますか」という質問に対し、84.5％が「家計の足しにするため」と答え、49.4％が「時間が余っているから」、43％が「より多くの知識を得たり、経験を積むため」、40.8％が「自分の生活を豊かにするため」と答えた。またこのほかに25.4％が「ステップアップ転職のため」と答えた。
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