米誌「Atlantic Monthly」オンライン版はこのほど、「米國は中國の経済及び軍事的臺頭を恐れるべきか」という文章を掲載した。

最近、中國が日本を抜いて世界第2の経済大國となり、ペンタゴンは中國の軍事力に関する年次レポートを発表した。この2つの出來事によって、中米関係への注目は高まり、米國の中國脅威論が再熱している。では、中國はどの程度米國の脅威になっているのか。これに関する専門家の意見は異なる。

「大國の盛衰には大きな危険がともなう」と警告するのはフィナンシャル?タイムズのジョン?プレンダー氏。「世界の力関係が変わるときには往々にして深刻な金融混亂や通貨不安、貿易摩擦がともなう。なぜなら、新興大國は貿易保護主義の傾向を持つ債権國であることが多いため、実際の経済力に見合った國際的責任を負いたがらないからだ」と指摘する。

ウォール?ストリート?ジャーナルのシーカ?ダルミア氏は、「中國の経済成長は數字の上ではすばらしいが、政府が大量の資金を誤って投入したことがどんどん明らかになっており、この世界第2の経済大國は住宅ローン危機に追い込まれる可能性がある」との考えを示す。

富は軍事侵入を誘発するか。これは誰もが考えている問題である。ケンブリッジ大學チャーチル?カレッジのピアース?ブレンダン教授は、「歴史的に見ると、臺頭する新興大國は軍事力を構築するのが常であるが、中國は米國のような反対のケースをまねることができる。米國は多くの狀況で、ビジネスはビジネスと割り切っている。一部の中國人はより國際協力の道を好むようだ」と話す。

シドニー大學國際安全保障研究センターの袁勁東準教授は、「ワシントンは、日増しに拡大する経済力と軍事力が中國に強硬な外交政策をとらせ、重要な役割を果たす際に國際社會と協力したがらないのではないかと懸念している」と指摘する。中國と米國の利益はまったく逆の方向に向いていることがあるからだ。また、「中國のアナリストは、米國の最近のアジア政策は中國の臺頭と中國がアジア地域に與える影響力を制限、ひいては抑止することを目的としていて……相互信頼と一歩進んだ戦略的交流が欠けていることが、日に日に緊張する情勢と絶えず拡大する軍事演習の背後に隠れた原因だと考えている。これは冷靜な人が北京やワシントンで主導的立場につくかどうかにかかっている。たとえ雙方が今後數十年、戦略的競爭を行わざるを得ないとしても」と話す。

アレン?フィリップス氏はアラブ首長國連邦の「國民報」に、「もしパンダが攻撃的になったら」という文章を発表し、攻撃的になる理由は「中國が豊かになりすぎたからではなく、指導層が國內で早急に富を拡散することができなかったからだ」としている。

ベイン?アンド?カンパニーのパートナー、Michael Thorneman氏は、「中國の経済成長を恐れる必要はない。恐れるべきはその成長の減速だ。中國経済の減速は世界全體に影響することを忘れてはならない」と指摘する。

「中國網日本語版（チャイナネット）」2010年9月16日