新型コロナウイルスの起源解明をめぐる國際的角逐が再燃しつつある。米メディアが新型コロナの問題を報じた同じ日、WHO総會が開かれ、米歐日豪が新型コロナウイルスについていわゆる第2段階の「獨立した透明性ある科學的な」調査を改めて実施するようWHOに求めた。

実際には、WHOはすでに今年2月に調査を完了し、報告書も発表した。だがWHOが武漢での調査で得た結論に西側諸國は極めて不満であり、依然として調査結果を信じていない。

米國のこの行動は、WHO総會での議論に影響を與えることが目的だ。臺灣地區や起源解明の議題を用いて論爭を引き起こし、WHO総會を妨害するつもりなのだ。

本來、WHO総會はパンデミックの早期抑え込み及びワクチンの公平な分配の実現という差し迫った問題に焦點を合わせるべきだ。しかし、この2つの大きなテーマにおいて、米國とその主要同盟國は道義的優位性だけでなく実際の行動も欠いていた。新型コロナ対策の國際協力は「任重くして道遠し」だと言えるだろう。

世界は米國が以前のトランプ時代のように狂気じみた責任転嫁をして國際秩序を混亂させるのではなく、教訓を汲み取り、大國としての責任を真に擔うことを必要としている。米當局に対して、現在の國際情勢を冷靜かつ明確に認識するよう忠告する。トランプの狂気とでたらめの覆轍を踏んではならない。（編集NA）

「人民網日本語版」2021年5月31日