東日本大震災の発生から8カ月が経ち、日本は今、予想を上回るスピードで震災の影響から抜け出しつつある。日本政府が14日に発表した今年第3四半期（7-9月）のマクロ経済データによると、同期の國內総生産（GDP）は年率換算で6.0％となり、日本経済は低迷の泥沼から脫出したことがうかがえる。だがこうした成長ぶりは一種の異常事態で長くは続かないとの見方も出ている。外部の経済環境は悪化しており、日本経済の前途にも目立った変化がないとみられることが原因だという。「環球時報」が伝えた。

日本の內閣府が14日発表した報告によると、日本の今年7-9月期のGDP成長率は物価の変動を除いた実質で1.5％、年率に換算すると6.0％となり、2010年第1四半期（1-3月）以來で最高となり、また4四半期ぶりのプラスとなった。過去3四半期のGDP成長率は2010年第4四半期（10-12月）が?2.9％、2011年第1四半期が?3.5％、同第2四半期（4-6月）が?1.3％だった。統計資料によると、過去20年間、日本のGDP平均成長率は0.9％で、2010年は2.4％だった。このため日本経済の今後の長期的な情勢は、6％の成長率を今年いっぱい維持することは難しいとしても、貴重な段階的経済回復の時期にあるとみられる。今年7-9月の個人消費は前年同期比1％増加し、住宅投資は同5％、設備投資も1.1％、それぞれ増加して、主要マクロデータが軒並み回復した。

日本のNHKテレビは14日、日本経済は短期的には大幅なプラスに転じると報じ、このニュースは日本の市場や産業界に喜びをもって迎えられた。同じく日本のフジテレビは、こうした動きは震災後の再建スピードが予想よりも速かったことの反映だとし、これまで震災後の経済が元の軌道に戻るまでにかかる時間は1年を下回ることはないとみられていたが、事実はこうした見方が悲観的に過ぎることを証明した、との見方を示した。喜びに満ちた國內世論を背景として、14日の東京証券取引所の日経平均株価は前営業日比1.05％上昇した。