トヨタだけではない。ほかの日系自動車メーカーも軒並み中日関係の影響を受けている。最新のデータによると、マツダと三菱自動車は9月の中國市場での販売臺數が急速に落ち込んだ。三菱自動車の販売臺數は2340臺にとどまって前年同月比62.9％減少し、8月の3495臺に比べれば33.4％の減少となった。

マツダは1萬3258臺で前年同月比35％減少し、前月の1萬6539臺に比べて20％減少した。

▽カギを握る中國市場

トヨタの中國法人は10月の生産停止といううわさを否定したが、トヨタが生産ペースを主體的に調整し始めていることは確かだ。

トヨタの広報擔當のディオン?コーベット氏が公開の場で明らかにしたところによると、トヨタの中國にある工場はすべて10月8日に操業を再開するが、生産水準はその時の具體的な狀況に踏まえて調整し、需要に対応するという。

これに先だってトヨタが明らかにしたところによると、広東省にある工場は8日の生産再開後、晝間だけ稼働し、夜間のシフトをなくすという。このトヨタの完成車工場が晝夜二交代制で稼働した場合、1カ月あたりの生産臺數は3萬臺に上る。

生産計畫をどのように調整しても、トヨタの中國での発展は再び課題に直面することになる。変化を予測することが難しい中國市場で、トヨタはかつて経験したような対応する暇がないほどの市場バブル時代を再び迎えることはないとみられる。ゼネラルモーターズ（GM）やフォルクスワーゲン（VW）といった多國籍の大手が、相次いで腰を低くして中國人消費者の要求に応じており、2006年以降、トヨタは保守的過ぎるとみなされ、ライバル達に水をあけられるようになった。現在、トヨタの世界での販売臺數のうち中國が占める割合は10％にとどまるのに対し、日産やVWはこの割合が25％を超えている。