同調査結果は、日本車が広州モーターショーにより袋小路を脫することができないことを示している。當然ながら、日本車が苦境を脫するための道が、まったく殘されていないわけではない。ネットユーザーが調査で示した民意をまとめると、日本車の販売回復はまず、中日関係の修復にかかっている。日本自動車工業會會長、トヨタ自動車社長の豊田章男氏は、この點についてすでに意識しているようだ。報道によると、豊田章男社長はこのほど開かれた記者會見で、日本の釣魚島「國有化」による中日関係の悪化について、「各自動車メーカーにとって（中國での販売は）依然として深刻だ。日本の新政権が、中國との以前の友好関係を回復させることに期待する」と語った。

豊田章男社長の希望を実行に移すのは困難だ。自動車メーカーは政府の決定に対する影響力を持たず、中日関係修復に対する実質的な能力も持たないからだ。しかし自動車メーカーは、ブランドや商品の面から取り組むことができる。日本車が誇る優位が他社によって覆され、中國市場で獨特の魅力を持たなくなったとされる中、日系各社の當面の急務はモーターショーでの宣伝でもなく、市場でのPRでもない。それは技術投資の拡大による商品の競爭力の強化、ブランドイメージの再構築であり、これにより市場における自信を真の意味で取り戻すことが可能となる。

「人民網日本語版」2012年11月23日