経済指標(biāo)の発表によって、第1四半期の中國経済は基本的に萬全の狀態(tài)だったことが明らかとなった。國內(nèi)総生産（GDP）成長率は前年同期比6.7％と合理的な水準(zhǔn)で、「トロイカ（3頭立ての馬車）」とされる固定資産投資は10.7％増、小売売上高は10.3％増となり、3月の輸出は18.7％の増加に転じた。民生指標(biāo)も引き続き向上し、消費者物価指數(shù)（CPI）上昇率は2.1％、失業(yè)率は4.04％、國民所得の実質(zhì)上昇率は6.5％だった。

これについて専門家は、中國経済がこれまでの高質(zhì)な成長とその累積により、現(xiàn)在は一定のアドバンテージが備わっていると分析。経済が良好なスタートを切るなか、中國経済は成長のエネルギーを蓄積しており、主導(dǎo)権を持って経済の安定と適度な回復(fù)を?qū)g現(xiàn)したとの見方を示している。

清華大學(xué)中國?世界経済研究センターの李稲葵主任は先ごろ、中國経済が底打ち後に緩やかに回復(fù)する見通しの根拠について、中國経済が3つのポジティブな條件を備えたと説明。1つ目は、中國政府が市場経済を支えることに注力していること。2つ目は、中國の労働力の質(zhì)が持続的に向上し、労働人口の増加と労働生産性の上昇により、人口ボーナスが無くなったとは簡単に言えないこと。3つ目に、依然として対外開放が進(jìn)んでいることを挙げた。