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複雑な気持ちで迎えるモータリゼーションの時(shí)代
発信時(shí)間: 2010-01-21 | チャイナネット

林國本

 

先般、中國は自動(dòng)車販売臺(tái)數(shù)で世界でトップとなった、ということが報(bào)じられた。

これはある意味では中國の近代化が急速かつ著実に進(jìn)んでいることを示す朗報(bào)ではあるが、地球溫暖化対策、低炭素社會(huì)の実現(xiàn)ということがホットな話題となっている昨今の時(shí)代環(huán)境においては、はたして手放しで喜んでいいのかどうか戸惑いを覚えないわけにはいかない。また、そのうちに枯渇することになるという石油のことなどを念頭に置くと一喜一憂に近い気持ちになるのである。

中國人の購買力の向上も目覚しいものがあり、自動(dòng)車関係のローンとか、內(nèi)需拡大の強(qiáng)化などでクルマを買う人がどんどん増えている。この勢いでクルマの販売臺(tái)數(shù)が伸び続けていけば、そのうちに今の倍になることも不可能ではない。

さいきん、テレビなどで著名なキャスターが公共交通システムの利用を奨勵(lì)し、「自転車王國」であった數(shù)十年前の中國を懐かしむ発言をしていたが、環(huán)境保全、省エネ、アメニティーな生活という點(diǎn)からいえば、この発言はまったく正しいと思う。

中國は石油資源が豊かな國ではないし、なにしろ、13億の人口を抱える國が急速にモータリゼーションに走れば、環(huán)境、資源の面で大きな負(fù)荷となろう。さらには、あまり新聞には取り上げられていないが、農(nóng)業(yè)大國といわれる中國は農(nóng)業(yè)の機(jī)械化の面でも大きな発展を遂げていることを見逃すことはできない。これも石油を大量に使う分野であることは多言を要しない。

先般、マンモス?タンカーを建造していることが報(bào)じられ、その際にいわゆる「海賊対策」についても言及されていた。國內(nèi)の石油需要を満たすためには、シーレーンの確保まで考えなければならなくなっているわけだ。

私が仕事で日本に長期滯在していた頃に実感したのは、日本は世界第二の経済大國となり、一人あたりのGDPが中國よりはるかに多くても、一般のサラリーマンは公共交通機(jī)関を利用して出勤しているということであった。マイカーはほとんどウィークエンドや連休の時(shí)の家族旅行に使っているのだった。ところが、中國ではクルマで出勤している人もかなりいて、これも交通渋滯の原因の一つになっているし、ガソリンなどの使用量の急増となって現(xiàn)れている。

私も理論的には公共交通システムの多用に同感であるが、正直いってモータリゼーションは私個(gè)人の夢であったこともたしかだ。私も一時(shí)期マイカー族になろうと考えていたが、自分の攜わっている仕事が絶えず頭を使い、神経を使うことだったし、また、クルマのメンテナンス、駐車スペースの確保など面倒なことが多いので、結(jié)局、タクシーの利用で間に合わせることにしたが、私は中國人、特に中國の若者たちのカーライフへの夢は心から理解しているつもりである。私事で恐縮であるが、現(xiàn)にヨーロッパ系の企業(yè)に勤めている私の子供は一家でクルマ2臺(tái)持っているし、第一ゴルフなんかに行く場合、まさか地下鉄やバスなんかではいけないのでクルマのあるライフスタイルも大いに結(jié)構(gòu)だと思っている。

しかし、気候の溫暖化などで、北極の氷がなくなって白熊が絶滅するかもしれないとか、南太平洋の島國が海面以下に沈んでしまうという記事を目にするたびに、私はこのかけがえのない地球に暮らす人類の一人として、環(huán)境とか、省エネとかいうことに関心をもたないわけにはいかないのである。

今年の上海萬博では北歐の國が「自転車王國」としての存在感をアピールすることも伝えられている。かつての「自転車王國」の住人のひとりとして大いに興味をもっている。

中國の近代化、工業(yè)化には自動(dòng)車産業(yè)という大きな柱は不可欠である。すぐれた國産のクルマをどんどん作れなければ近代化した大國とはいえない。自動(dòng)車産業(yè)の発展は、あらゆる意味でないがしろにできない。それと環(huán)境、省エネ、アメニティとをどう結(jié)び付けていけばよいのか。これは新しいステージで生じた新たな課題といってもよい。一老ジャーナリストとして、個(gè)人的利害を離れて言わせてもらうならば、北京、上海、天津、重慶などの大都市や観光資源に恵まれた地域は公共交通システムを主とすべきだと考えている。この面でのコンセンサスの形成に努めるべきだと思っている。

 

「チャイナネット」 2010年1月21日

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