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| 中日共同世論調査(4)「資源とエネルギー問題を対話で解決」に多數が支持 |
| 発信時間： 2008-09-09 | チャイナネット |
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| 中日両國の資源とエネルギー問題について、中國の市民62.3％、學生69％が「中日間の協力を強め、対話を通じて問題解決すべき」という意見に賛同または賛同傾向にある一方、日本の市民は63.2％が賛同または賛同よりの考えを持っていた。 注目に値するのは、地球溫暖化と二酸化炭素排出問題について、「中日間が協力し、二酸化炭素の排出量削減に努力すべき」という意見に過半數を上回る中國の學生64.2％、市民56.6％が支持を示したことだ。 また調査結果によると、ニュースメディアは4年連続で、相手國を理解する主な手段であることがわかった。中國の市民90.9％、學生82.3％が日本のことをメディアで理解し、日本の市民96.1％と知識層88.8％も同じ観點だった。 「人民網日本語版」 2008年09月09日 |
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