日本の流行文化専門家マーク?アース氏は、中國や韓國などをアニメ業界に招き入れたのは日本であると考える。かつて日本が制作段階の一部を國外の下請けに出した際に、現地の従業員に技術研修を行ったが、今になってその研修を受けた彼らが実力を発揮しようとしているのだという見方である。AP通信によると、昨年11月、中國政府の文化部門は中國動漫集団公司を設立し、アニメ制作と販売を推し進める體制を整えている。今年、東京國際アニメフェアの総ブース數は減少したが、中國企業によるブースの規模は二倍に拡大し、実に44のアニメ関連団體が一堂に會した。この規模の大きさに、日本のメディアとアニメ業界も文字どおり圧倒された。
日本と中國がどちらも、アニメブランドを掲げたソフトパワー外交を進めようとするならば、それは必然的に競爭を招くだろうとNHKテレビは伝えている。「中國のアニメ文化に日本人はかなり驚いています。今まで、アニメとマンガにかけては日本が世界一で、他のどの國も追隨できないとみなが考えていました。でも今回、その優位性は失われつつあることが証明されてしまいました」とは東京國際アニメフェアを取材した日本の記者の言葉である。
日本の文化産業関連會社「BUSIROTO」の黒川文雄副社長は、毎年東京で開かれてきた國際アニメフェアが將來上海や北京に移っていってしまうことを心配している。また別の日本アニメ?マンガ業界関係者は、日本のアニメとマンガには既に60年の歴史があり、これは中國や韓國などの後発には真似のできないものだが、しかし中國のようなライバルを考えるなら、日本としてはやはり協力の道を選ぶのが賢いだろうとの見解を示している。(AP通信)
「中國國際放送局 日本語部」より 2010年4月12日