多くの日本企業と日本人移住者達がいた青島は、長い間日本軍にとって戦略目標の重點的存在だった。

1937年「七七事変（盧溝橋事件）」勃発。7月11日、日本海軍中央部は機密第242號令を発布、青島における海軍の用兵方針を確定し、「青島での事態悪化に備えた兵力」を配備し始めた。更にその同日、日本の陸軍と海軍は「やむをえない場合は青島、上海付近で日本人移住者達を保護する」とし、それを「陸海軍が必要な兵力を以って共同で行う」ことで合意した。

8月13日、日中戦爭勃発。翌日、日本軍は直ちに青島への出兵を決定し、いわゆる「現地保護」政策を実行、陸海軍は連攜して青島における日本の利益「保護」に當たった。しかし、上海の戦況が日本軍の戦略構想をはるかに超えるものであったため、海上で待機していた青島攻撃部隊も上海への増援を余儀なくされ、日本は外交的手段を通じて、日本人を避難させ、一時的に青島から撤兵することで青島當局と合意した。

海軍の青島への単獨突入

日本軍は、上海、南京の戦局が一段落すると、今度は青島への攻撃を計畫。しかし、青島地上戦の責任者である陸軍司令部が「陸海軍提攜方針の下、華北地方所屬部隊の青島西方への攻撃を待って、海軍とともにこれを占領すべし」との考えを固持したため、先延ばしされていた。日本海軍司令部と現地第四艦隊は、情勢から判斷すれば、現在青島における中國兵力は少なく、海軍は単獨でこれを処理できるため、これ以上作戦開始を遅らせるべきではないと考えていた。そして、陸海軍の意見は平行線のまま、日本第四艦隊豊田副武司令官により、海軍単獨での青島突入が提議される。

12月23日、日本陸軍が黃河を渡り、青島への攻撃態勢を整える中、海軍は歩みを速め、海上勢力の優勢を利用し素早く青島入りし、先に占拠を遂げた。陸海軍は、青島侵略の過程で互いに先を爭う結果となった。

1938年1月7日、日本大本営海軍部は、「中國方面艦隊」長官に対し、「現任務を遂行するため、時期を見て青島を占拠すべし」という大海令を発した。これにより、日本第四艦隊は攻撃日を1月10日に決めた。

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