しかし大前氏によると、一國の將來性は人口構造で決まるのではなく、若者が受ける教育とも関係がある。「日本には學校教育を過度に重視し、社會全體が學歴を一方的に重んじる時期があった。実力ではなく學歴重視である。これが日本経済の低迷を間接的に助長した。教育は重要だが、一般知識の學習だけを重んじるべきではない。最も重要なのは若者の社會貢獻を教育し、社會のために考える人を育てることだ」と、中國の若い記者たちの前で語った。

世界的に有名なアジアの経営コンサルタントである大前氏は68歳だ。アジアだけでなく、歐州にも彼の右に出る者はほとんどいないが、自身の気力と思想がすでにこの時代に追いつかなくなっていると疑ったことはないのだろうか。大前氏はこれを否定。メディアに対し、毎日500本の短いニュースを見て世界の経済動向を把握しているため、傲慢なスタンフォード大學の學生の前でもトレンディな電子商取引に関する講義をできると語ったことがある。今では、中國との頻繁な往來で脳を活発に働かせている。大前氏は、迅速な発展を遂げる中國と比べて、日本は100年で「知能指數の低い」國になったと指摘する。テレビで常に放送されているバラエティ番組は彼の思考を停止させ、「低脳」にさせているという。