40年前、あるいは第２次大戦が終結(jié)して間もないころ、中日の民間はどのように交流したのだろうか。當(dāng)時(shí)、著名な社會(huì)活動(dòng)家やメディア関係者が中國に來ることは決して多くはなく、中國に入って普通の民衆(zhòng)と交流できる數(shù)少ない日本の民間人士は常に「日中不再戦」とか、「世々代々の友好」といった理念を至るところで伝えた。戦爭が終わってすぐのころ、人びとの戦爭への記憶はまだ新しく、そうした心の內(nèi)なる叫びは深く中日両國民の共鳴を呼んだ。こうした叫びがあったがゆえに、1972年の中日國交回復(fù)に向けて良好な民意の礎(chǔ)が築かれたのである。

「民が官を促す、これが中日國交正常化の実現(xiàn)で重要な推進(jìn)力となった」。中國人民外交學(xué)會(huì)の黃星原副會(huì)長は國交正常化の特徴を説明した際、こう強(qiáng)調(diào)した。しかし今日、民が官を促すという様式はそのあるべき作用をすでに失ってしまった。數(shù)多くの日本企業(yè)が中國でビジネスに従事していても、中日の民間が東アジアの平和體制やエネルギーなどの共同備蓄、産業(yè)の分業(yè)、新技術(shù)の開発といった面で東アジアの新しい関係という概念、スローガンを打ち出したことはない。

民間交流に新しい概念がなければ、それぞれが利益を得ることが唯一の交流の目的となる。両國の一般人の間の理解は少なく、東京などの自治體の首長の聲は、日本にもともとある「中國嫌い」という社會(huì)背景のもとで伝播の土臺(tái)を築くようになった。中日関係はますます複雑怪奇と化し、対応する方法も少なくなった。中日國交正常化40周年にあたって、われわれはとくに、こうした民間の交流、民間の叫びが欠けていると感じられる。

コラムニスト?陳言 ?日本スケッチ?

?中國網(wǎng)日本語版(チャイナネット)?　2012年7月20日