1980年代末に見られた過剰消費は今となっては遠い昔の思い出である。當時、日本のサラリーマンはラーメンのどんぶりに金箔をちりばめたりしたし、部長クラスはアメリカの高官が利用するようなハワイの超高級リゾートで休暇を過ごしていた。

そして、バブルに対する史上最悪の政策が事態をややこしくした。軽度な後退が始まっていた肝心の30ヶ月のうちに、日本政府は異常な規模の貸し付けや不動産価格と株価の高騰をとがめることをしなかった。

彼らは何の理由があってそのようにしたのだろう？　きっと、どのバブル経済のさなかにも聞かれる、「今回は違う」という致命的な一言がそうさせたのだろう?！溉毡兢喂Iの実力は誰にも止められない。日本は世界最大の経済體になるに違いない」という各國の有識者や學者、コメンテーターの言葉をまともに信じたのである。

従って、ある意味では日本は確かに金融自殺をしたと言える。それは、日本円が桁違いの幅で上昇するのを許したからではなく、資産価格の異常な高騰を野放しにしたからである。1989年末の時點で東京株式市場の市場価値は全世界の半分以上を占め、皇居の土地査定価格はアメリカのカリフォルニア州全體を超えていた。