平井社長は大規模な削減と調整を行い、リストラ、非中核事業の売卻、テレビ事業の再編などで現狀の改善を図った。

中國大陸に整った環境があり、自身の完成品ブランドが不足する臺灣の液晶パネルメーカーは、日本企業が提攜先とするには最良の選択肢だ。生産能力の拡張の面でサムスン電子とLGディスプレイに引けをとらない友達光電はソニーの有機EL事業の発展を後押しし、また友達光電もソニーからの受注を望んでおり、雙方にプラスとなる提攜といえる。

さらに、サムスン電子が有機EL事業において多くの技術を蓄えていることにも注目したい。同社は液晶ディスプレイ（LCD）事業 を分社化し、新會社「サムスン?ディスプレイ」を設立。サムスン電子は66億ドルを出資し、一部を中國蘇州の第8.5世代パネル工場の建設に充てるほか、大部分を有機ELの研究?開発に充てる。ここから、産業化においてサムスン電子がソニーの先を行っていることは明らかである。この競爭で最後に笑うのは誰か、が見どころとなっている。

「中國網日本語版（チャイナネット）」2012年4月28日