第3に、當(dāng)時(shí)まだ新興で未成熟だった原発技術(shù)の扱いにおいて、日本の猛進(jìn)ぶりと西ドイツの慎重姿勢は鮮明なコントラストをなす。1955年前後に始まった西ドイツの原発技術(shù)は獨(dú)自開発を柱に外國からの技術(shù)導(dǎo)入も行う発展の道を歩んできた。1960年代に入り日本が商業(yè)規(guī)模の原子爐を急速に導(dǎo)入していた頃、西ドイツは一歩一歩著実に物事を進(jìn)めていた。西ドイツは1960年に導(dǎo)入した原発実験爐の消化を通じて、自國の技術(shù)による発電実験爐を開発。その後、自國の技術(shù)によって実験爐、原型爐を多く建設(shè)し、様々なタイプの原子爐を試し、優(yōu)劣を比較し、獨(dú)自開発のレベルを高めた。1970年代に入ると日本は米國の軽水爐を大量に導(dǎo)入し、原発を急速に拡大した。一方西ドイツが導(dǎo)入した米國製軽水爐は日本よりもずっと小型で、國産原子爐を大きく発展させた。日本政府が輸入原発に依存する方針を採用したため、獨(dú)自開発を主張していた著名な物理學(xué)者でノーベル物理學(xué)賞受賞者の湯川秀樹氏は原子力委員を辭任した。

地震と津波による核危機(jī)の発生以來、人々は原発の安全性への日本政府の監(jiān)督の不十分さ、および原子爐の故障を長期間隠蔽してきた東京電力の不道徳さを指摘している。日本の核危機(jī)によって得られた、再考と検討に値する教訓(xùn)は確かに多い。だが筆者は、日本は地震が多発する狹い國土であるという基本的國情を無視して、原発の安全性に関する技術(shù)が未成熟な中、これほど多くの原子爐を建設(shè)すべきではなかったということが最大の教訓(xùn)だと考える。原発に過度に、急いで依存したのは、日本のエネルギー戦略の重大な過ちだ。

「人民網(wǎng)日本語版」2011年5月16日