アジアにおける米國外交の「ダンス」はここ數日で、ワルツからタップダンスへ明らかに変化しつつある。オバマ大統領はオーストラリアで、米豪軍事同盟の強化がアジア太平洋の平和維持に果たす重要な役割を強調。クリントン國務長官もフィリピンで、21世紀の「新たなチャレンジ」に対処するため両國の歴史的同盟関係を引き上げる必要性を強調した。その後すぐに両氏は東アジアサミット出席のためインドネシア?バリ島へ向かった。米國は今回から東アジアサミットの正式な參加國となる。（文：丁剛?編集主任。「人民日報海外版」コラム「望海樓」掲載）

米國の「アジア回帰」が太平洋に巻き起こしたものは、軽いさざ波ではなく、起伏する波濤だ。この波濤はしばらくはおさまりそうになく、いつか大波になる可能性すらある。

米國のアジア回帰、およびそれによる波濤をどう扱うかは、今後われわれが中米関係を処理するにあたり、はっきりさせなければならない問題だ。米國はプラグマティズムを重んじる國だ。アジア回帰も例外ではなく、利益の獲得が最終目的だ。米國が政治?軍事上の主導的地位を求めるのは、結局は最大限に利益を獲得し、最大限に自國の発展を促進するためなのだ。

世界を見渡すと、アジアのように盛んな発展基調を呈し、巨大な発展性を備える地域が他にあるだろうか。特に自國経済が低迷する米國にとって、アジア経済の急行列車に乗ることは選択というよりも、必然といえる。米國人はもうアジアを軽視することはできず、アジアの繁栄の助けを借りなければ自國の繁栄もないことを、はっきりと認識している。

より率直に指摘するなら、アジア回帰とは、実は回帰などでは全くなく、アジアにおける主導的地位を固めることだ。主導的地位を固めれば、自國の望む通りにアジアや中國を形作り、アジア、特に中國の発展からより多くの利益を得られるようになる。

このことから、アジア地域の今後の政治?経済情勢に2つの矛盾が生じる。第1に、中國の発展に対する米國の矛盾した心理だ。米國は中國の発展を必要とする一方で、それが米國の制定?主導する「ゲームのルール」に沿った発展であることも望んでいる。中國の発展がなければ、アジアは原動力を失い、米國は利益を得られない。中國が発展しても、それが米國の定めた規定や制限に従ったものでなければ、米國は利益は得られても常に不安にさいなまされる。米國の対中戦略にとって常に問題なのは、中國が発展するか否かではなく、どのように発展するかなのだ。